ダイレクトメール（DM）は、企業が直接顧客へハガキや封書で案内を送付するダイレクトマーケティング手法の一つです。オンラインでのマーケティングが増えているなか、改めて紙媒体であるダイレクトメールに注目が集まっています。そこで本記事では、ダイレクトメールのメリットやデメリット、効果を上げるコツを解説します。
ダイレクトメール（DM）とは
ダイレクトメールとは、個人宛に送られる郵便や電子メールのことで、「DM（ディーエム」と略して呼ばれることが一般的です。
DMは、新規顧客の獲得、既存顧客やリピーターへのアプローチに用いられ、営業や宣伝を目的としたダイレクトマーケティングの施策の1つとなります。
ダイレクトメールのメリット
インパクトのある実物を届けることができる
ハガキや封書で手元に届けられるダイレクトメールは、形や量を自由に選べるメリットがあります。
メールのようにテキスト情報だけではなく、視覚や触覚、嗅覚など全身で体験できるので、受け取る人の印象に残りやすく、保存性も高いツールです。
さらに、封筒を箱型にする、商品サンプルを封入するなど、顧客が手に取った際にインパクトを与える工夫も可能です。
WEBではリーチできない層にアプローチできる
ダイレクトメールは、生活や仕事であまりインターネットを使わないようなターゲットへもアプローチが可能です。
特に、スマホやパソコンなどを日常的に利用しない高年齢層がターゲットに含まれる場合は有効的でしょう。
オフラインを活用したダイレクトメールであれば、はがきやFAXなど紙媒体でシンプルにメッセージを届けることが可能です。
普段Webを利用しない人、あまりスマートフォンのメールを見ない人にも、住所がわかれば情報を確実に届けられます。
ダイレクトメールのデメリット
時間やコストがかかる
インパクトのあるクリエイティブにできる一方で、ダイレクトメールの制作には時間やコストがかかります。制作会社や印刷会社への外注が必要です。
製作費に加えて、郵送費用もかかるため、顧客1人あたりのリーチ単価だけで見ると、Web広告よりも割高になる点はあらかじめ理解しておく必要があるでしょう。
リアルタイムな運用改善ができない
ダイレクトメールでは、施策ごとに郵送物を制作し発送するプロセス上の特性から、クリエイティブや送付先を柔軟に変更することができません。
広告を配信している間も自由に配信先やクリエイティブが変更できるWeb広告（運用型広告）とは異なり、効果測定はダイレクトメールの送付が完了して、レスポンスが確認できるまで待つ必要があります。
顧客データを最新の状態に管理しておく必要がある
特定の住所宛に送るダイレクトメールは、送付対象となる顧客データを自社で管理する必要があります。あらかじめ氏名・住所をデータベース化しておかなくてはなりません。
これらの顧客データが古いままだと、せっかく費用をかけて送付しても宛先不備で顧客に届かないリスクがあります。
ダイレクトメールを効果的に運用するためには、日常的に顧客データを最新の状態に保っておくことが大切です。
また、個人情報を提供してもらう際は、ダイレクトメールを送ることに対して同意を得なければいけません。
同意なく勝手にダイレクトメールを送ることは、個人情報保護法によって禁止されています。集めた顧客情報はすべて「個人情報」として扱わなければいけないので、管理面においても手間がかかります。
ダイレクトメールの効果を高める方法
SMS配信サービスを使う
オフラインによるダイレクトメールは、オンラインのマーケティンングツールと組み合わせることで効果を高めることができます。
例えば、ダイレクトメールでレスポンスがあった顧客に対し、興味がある分野の情報をSMSで送ったり、SMSで見込みがありそうな顧客にのみダイレクトメールを送ったりという方法です。
また、ダイレクトメールを郵送で送っても住所変更をしており宛先不明で戻ってきてしまうリスクがあります。
一方、携帯電話番号を宛先にして送るSMSは到達率が高いツールです。なぜなら、携帯電話番号はナンバーポータビリティの登場後、変更する人は少なくなったためです。
SMS配信サービスを利用すると多数の顧客にSMSを一斉配信できます。SMSは開封率も高く、送信したらすぐに相手に届くのもメリットです。すぐに伝えたい情報があるときに高い確率で伝わるので効果が上がりやすいでしょう。